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2018年11月1日 ・・・ 疑惑の人質報道

先月25日、シリアで人質として拘束されていた
フリージャーナリストの安田純平氏が現地で解放され、
日本に無事戻ってきました。

この人質解放についての見方は、
テレビ、新聞といったマスコミとネットでの意見で
大きく食い違っています。

安田氏の命が助かったというのは誰にとっても喜ばしいことですが、
マスコミが彼を英雄視する論調が大勢なのに対し、
ネット上の意見はその真反対で、
彼を国賊扱いにしているものがほとんどです。


マスコミとネットの意見が分かれるのは今に始まったことではありません。
自分はネット中心の生活で、
ネットの意見にどうしても肩入れしてしまいますが、
最近のマスコミの偏向報道ぶりにはまったくあきれかえってしまいます。

その偏向ぶりは今に始まったことではないのかもしれませんが、
今はマスコミの嘘はネットですぐに暴かれ、
その実体がネットを見る人間たちの間で知れ渡ってしまいました。

マスコミが偏向報道を繰り返すのは、
彼らが反日、反政府活動という行動目標をしっかりと持っているからです。

そしてそうなったのは、国外のそういう目的を持った勢力が、
その目的を果たさんがため、
マスコミ内部に長年に渡って入り込んでいったためです。

それはマスコミだけではなく、
国会議員や官僚の中にも入り込んでいるというのは、
知る人ぞ知る事実です。




マスコミが意図的な情報操作をする。
ネットを見ない人はそれを信じても、
ネットを見る人はその嘘を見抜き、それをネット上で暴く。
マスコミは信用を無くし、マスコミ離れが進む。
マスコミはネット批判をし、反日、反権力の色合いをますます強める。
それもまたネットで暴かれ、マスコミ離れがより一層加速する。

こういった構図であり、
今のようなテレビ、新聞の形態は、
数年後には大きく変わらざる得ないことになるでしょう。
事態はそこまで進んでいます。


今回の安田氏解放に関して、
マスコミは、勇気あるジャーナリストが危険地域に赴き、
人質になって無事解放されたのだから、
その勇気と行動力を讃えるべきだという論調です。

そしてネットの意見に対しては、
ネット民は安田氏に自己責任だということを押しつける、
いわゆる『ジャーナリスト自己責任論』を強く主張しているかのように
報道しています。

けれどそれは誤りであり、論点のすり替えです。

ネットではマスコミのような『報道しない自由』は通用しません。
本当に大切な情報は、
それがどんな種類のものであっても、またたく間に広がります。

もちろんネット上にも“フェイクニュース”と言われる
嘘の情報があふれいてますが、
自分たちにとって都合のいい情報しか流さないマスコミよりも、
より正確なものが得られると感じます。


ネット民は、安田氏がジャーナリストだから
自己責任だと批判しているのではありません。
彼がここに至るまでの発言や行動に様々な疑問や問題があり、
それゆえに彼に対して批判の矛先を向けているのです。

彼はシリアに向かうに際し、
日本政府から再三渡航中止を要請されていました。
それは現地での彼の身の安全を保障できないからです。

けれどその安田氏はその勧告を無視し、
日本政府に何度も批判的な言葉を浴びせ、
シリアへと向かっていきました。

彼は日本のことを「チキン国家」とまで言い放っています。

そして彼は自身の言葉で自己責任だということを述べています。

さらに解放後も、今の気持ちを聞かれ、

「いや、とにかく荷物がないことに腹が立って、ということと、
トルコ政府側に引き渡されるとすぐに日本大使館に引き渡されると。
そうなると、あたかも日本政府が何か動いて解放されたかのように
思う人がおそらくいるんじゃないかと。
それだけは避けたかったので、ああいう形の解放のされ方というのは
望まない解放のされ方だったということがありまして」

と述べていて、日本政府に対する謝罪と感謝の言葉はありませんでした。

また彼はこれまで紛争地で人質として5回も拘束されているとのことです。

日本政府を口汚く罵った彼が、
紛争地に勝手に赴いていって拘束されたのですから、
そこで命乞いをして日本政府に助けを求めることを非難されるのは
致し方ないでしょう。

彼が解放されるまで、
カタールやシリア政府と日本との間でどのような動きがあったのか、
その真実は知りようもありません。

けれど日本政府もかなりの手を尽くしたことは間違いのないでしょう。
そして今回は、カタール政府が約3億3700万円を支払ったとのことですが、
これはただ単に金額の問題ではすまされません。

このお金は過激派に渡った後は彼らの資金となり、
武器購入に充てられ、さらなる悲劇が生まれることは目に見えています。
また日本人を拘束するとお金になるという前例を作ったことで、
海外での邦人の危険性は確実に増しました。

マスコミはこういった経緯をほとんど報道することなく、
これらのことをまったく知らない訪日外国人たちに、
浅草あたりでマイクを突きつけ、
「私たちの国ではジャーナリストの命を守るため、
 政府が手を尽くして動くのは当たり前のことです」
などというまったく意味のないコメントをとって放送し、
自ら意図する主張を正当化しようとしています。

そんなことよりも、もっと追求し、
報道しなければならないことはたくさんあるはずです。


安田純平氏に対する疑惑と思えることはいくつもあります。
けれどそれはマスコミの“意図するもの”とは異なるため、
その真実を求めることも報じることもありません。

彼は拘束されていた時の解放を求める映像の中で、
自らを韓国人のウマルであると名乗っていました。



この映像をテレビで流す際、
報道ステーションでは、
その部分をキレイにカットしていました。
つまりテレビ朝日は親韓マスコミということです。

安田氏は解放後、

「日本人であることとか私の実名を言うと、
他かの囚人が聞いて、もし彼らが解放された場合、
監禁場所を知っているので、
例えば日本側に通報するとか、ほかの組織に通報するとかしたら、
ばれてしまう。
だから、実名を言うとか日本人とか言うのは禁止されていた」

と述べています。

日本人であることがバレてはまずいのであれば、
なぜ映像の中で日本語で話しているのでしょうか。

また二年前は、日本語で助けを求めるメッセージを出しています。

さらににネットで話題となったのが、
日本にいる母親が息子の無事を祈って折ったという千羽鶴が、
どう見ても日本人が折ったものに見えないことです。




安田氏は拘束されている間、
八ヶ月間、高さ1.5メートル、幅1メートルの部屋に24時間閉じ込められ、

「完全絶食を20日間強いられたり、24時間身動き一つしてはいけない、
指を曲げて音がちょっとしただけでもダメ、
水浴びも一切してはいけないというのが8か月も続いた。
殴る蹴るの暴行を受けたこともあった」

という日々を強いられていたそうです。

このような生活に人間は耐えることができるのでしょうか。
こちらがプロの見方です。

普通の人間なら、この数分の一、数十分の一の期間で
精神に異常を来すでしょう。
また人間の体は、ほんのわずかな間でも動かすことを怠ると、
可動範囲が極端に狭くなって固まってしまいます。
これは骨折し、ギブスをはめたことのある人なら誰でも分かります。

けれど安田氏は、解放された後、
現地の病院に入院することもなく、
飛行機のエコノミーシートに普通に座り、
同乗したレポーターの質問に何気ない顔をして答えていました。
まるでヒゲを伸ばした普通のツーリストのようです。

しかもこんな環境の中、
安田氏は昨年9月まで日記を書いていたそうです。
紙やペンは自由に使えたのでしょうか、まったくもって不可解です。


そのヒゲも、いかにも不自由を強いられている人質といった風情ですが、
それは正面から映る姿だけで、
それ以外の耳元や襟足はキレイに切りそろえられています。
これは一体いつ誰がカットしたのでしょうか。




疑問な点はまだあります。
下のツイートでも指摘されているように、
たしかにこの映像の冒頭部分で明るい子どもの声が聞こえます。

安田氏が『拘束されていた』と主張する場所は、
一体どんなところだったのでしょうか。

また右側の覆面の男は、肩にトランシーバーをぶら下げていますが、
このトランシーバーはアナログ型で、簡単に盗聴可能です。
こういった犯行グループで、デジタル型トランシーバーを使わないのは
極めて不自然です。


もうまったく何がなんだか分かりませんが、
シリアで彼を拘束していたとさせるテロリスト集団「ヌスラ戦線」は、
「安田純平の拘束なんて関わってないしテレビで初めて知った」
と述べたとのことで、これは逆に真実を知る大きな糸口のように感じます。
  <【問題視】安田純平のシリア拘束に自作自演疑惑浮上>

こちらも腑に落ちる話です。
人質ビジネスというのがあるとのこと。


一週間ほど前から現在に至るまで、
こういった人質報道に対する疑惑を報じている保守系のいくつかのサイトが、
外部からサーバーに対して過剰な負荷をかけて閲覧不能にする
DOS攻撃というものを仕掛けられているようで、
見る事ができない状態が続いています。

DOS攻撃というのは、
お金を積めば海外から仕掛けてくれる業者がいるので、
人質報道の疑惑、その真相を知られたくない誰かが、
そういったところに依頼している可能性が大です。


マスコミに、日大アメフト部事件の真相解明に力を注いだ、
その十分の一でもこの人質問題の真相に迫ってもらいたいと願います。

けれどそれは無理なことかもしれません。
けれどもしそれができないようであれば、
もう今の大手マスコミに社会の公器としての資格はありません。
いずれ近いうちに来る崩壊の時をより早めることになるでしょう。

2018.11.1 Thurseday  
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